日本では「IT人材」「AI人材」が不足している—— よく耳にすることかと思います。DXの必要性が強調される一方で導入が進まないのは人材不足が原因である、というのは事実です。しかし一方で、ここでいう「人材」として求められているのはどんな人たちかというのは漠然としている部分もあります。

新型コロナウイルスは社会の多方面に大きな影響を与えていますが、雇用情勢もその一つと言えるでしょう。 その数字は有効求人倍率にも現れており、かつてのような売り手市場一色の空気感はありません。 その一方で過去最高の売上高を記録する会社もあるなど、人手不足が続いている業種が存在することも事実です。

求人を募るにあたり、求職者との面接や面談は欠かせないものです。 しかし、面接で問題となるのが感染症対策です。新型コロナウイルス感染症の流行にともない、オンライン面接を導入している企業も増えていますが、最終面接まで求職者とまったく接しない企業は限られています。 新卒採用において実際、2020年度に内々定保有者限定で実施したアンケートでは、一度も採用担当者と対面せず、オンライン完結で内々定を得た人は半数にも届きません。

外国人労働者のイメージはどのようなものでしょうか。 外国人労働者とひと口にいっても、国籍や在留資格はさまざまで、従事する業種・職種も実に多様です。 これまでは人手不足の解消や企業におけるダイバシティに寄与するという文脈で語られることが多かった外国人労働者ですが、高度人材の登用にも注目が集まっています。

コロナ禍で労働市場は大きく変化しました。 転職を考えている人にとっては求人数が減った、転職そのものを控えたほうが良いのではないかと思うようになった、などのネガティブなイメージがあるかもしれません。 しかし、全ての企業や業種で採用状況が悪化しているわけではなく、またコロナ禍においても順調に成長している企業は存在します。 コロナ禍の今、どのような業界が伸びているのか。コロナ禍での転職を成功させるために求められるものを検証し、紹介します。