現代は、動きが早く先が読めない時代です。経団連が終身雇用の見直しを発言した（*1）こともあり、今後、多くの企業は終身雇用（メンバーシップ制雇用）からジョブ型雇用へ移っていく流れは、間違いがないでしょう。 人生が長くなり、転職を考える人もますます増加していくと思われます。

長引く不況や、コロナ禍の影響により希望退職を募る企業が増えてきました。 2021年に上場企業が募った希望退職者数は、6月時点で1万人を超えています。*1 新型コロナウイルスの影響で退職の募集が急増した2020年の同時期と比べても、既に1.7倍です。 あなたが勤めている会社でも、近い将来、希望退職を募る可能性は十分に考えられます。 そこで今回は、希望退職について説明していきます。

未経験職種への挑戦に！公共職業訓練の内容や給付金を詳しく解説 「憧れている業界に転職したいけど、スキルがない。」 「興味のある職種はあるけど、経験がないから書類選考で落とされるかも。」 など、なかなか一歩目を踏み出せないという人は多いと思います。 そんな時に活用したいのがハローワークの「職業訓練制度」です。 職業訓練校で一定のスキルと経験を積めば、即戦力として扱われることがあります。

転職をしたいけれど、会社に対して退職の意向をなかなか伝えることができない・・・ そのように考える人が、特に若手世代の間で増えています。 転職エージェントとしては、スムーズな転職を実現するために、候補者の退職についても可能な限りサポートしてあげたいところです。候補者に対して退職代行サービスの利用を勧めるのも一つの選択肢ですが、退職代行には弁護士法との関係で注意すべき点があるので、エージェントとして正確な知識を備えておきましょう。

「転職回数が多いから、転職活動は不利かもしれない——」 そんな風に悩んでいるのなら、もったいないことです。 なぜなら、近年では転職回数が多いことは必ずしもマイナス点にはならず、それどころか「経験豊富、柔軟性のある人材」として重宝されることさえあります。 しかし一方で、転職活動を有利に進めるためには、“押さえておきたいコツ”があることも事実。

とても魅力的に響く「副業でスキルアップ」という言葉。“お金を稼げてスキルも身につく”なんて、一石二鳥に思えるかもしれません。 しかし、そんな耳触りの良さの裏には、本質を見失ってしまうリスクが隠れていることをご存じでしょうか。 本記事では、「自分のスキルアップも兼ねて、副業にチャレンジしたい」と思ったとき、最初に知っておくべき大事な話をお伝えします。

近年では、副業が認められる会社が増えてきているとはいえ、依然として副業について何らかの制限を設けている会社も多いところです。 就業規則上の副業に関するルールに違反すると、最悪の場合解雇されてしまう恐れおそれがあります。 もしこれから副業をしようと考えている労働者の方は、就業規則のルールを事前にきちんと確認しておきましょう。

働く女性にとって、結婚は自分のキャリアを考えるきっかけになります。 「このまま働いてキャリアアップしたい」 「新生活のためにもっと収入をアップさせたい」 「仕事よりも新生活を優先させたい」 「新居から今の職場に通うのが難しい」 など、転職や退職も含めていろいろ考えるのではないでしょうか。

転職活動で書類審査を通過し「いよいよ面接だ！」 となったとき、 「まずは面接のために有給を取らなくては！」 と考えるのではないでしょうか。 しかし、いざ有給休暇を申請しようとして、申請理由に悩む人は少なくありません。 今の職場の人に「転職の面接に行きます」とは言えないので、ある意味で当然のことです。 そこで今回は、有給休暇の基本的な考え方と、転職経験者が実際に使った有給休暇の取得理由についてご紹介していきます。