新型コロナウイルスは、人々の生活に大きな影響を与えています。
私生活では感染防止を目的とした会食や集会などの制限が行われ、仕事ではテレワークなどオンラインコミュニケーションツールの活用が進みました。
こうしたなかで、コロナ禍をきっかけに普及した働き方や新たな生活様式が、感染の収束とともに元に戻るのか、それとも新たなライフスタイルとして普及していくのかなど、アフターコロナについては様々な意見があります。
今回は、新型コロナウイルスによって変化した働き方や、アフターコロナで需要が高まる人材などについて説明していきます。
新型コロナウイルスによって変化した働き方
新型コロナウイルスの感染拡大により変化した働き方は、主に下記の3つです。
・勤務形態の多様化
・オンライン会議の導入
・紙媒体の電子化
勤務形態の多様化
新型コロナウイルスの感染防止対策として多くの企業で取り入れられたのが、テレワークや時差通勤でした。
テレワークとは「情報通信技術（ICT）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」のこと*1で、働く場所や時間を限定せず、柔軟に働けることが大きなメリットです。
自宅を就業場所とする在宅勤務が主流ですが、リゾートなどバケーションも楽しめる地域でテレワークを行うワーケーションなども取り入れられるようになりました。
内閣府が行った調査によると、2021年10月時点で東京都23区では55.2%、地方圏では23.5%、全体では32.2%の企業がテレワークを実施しています。*2
また、人が密になりやすい通勤ラッシュを避けるために、時差出勤も導入されました。
オンライン会議の導入
新型コロナウイルスの感染拡大により、社内会議はもちろん、取引先との会議や商談もオンライン化が進みました。
遠隔地にいる相手とも手軽に情報や意見を交換でき、移動にかかる手間やコストの削減も可能です。
紙媒体の電子化
非接触を推進するために、テレワークが浸透しました。
同時に、契約書や請求書などの紙媒体が電子化されるケースも増えています。
2021年に東京商工会議所が中小企業を対象に実施したアンケート調査によれば、48.5％の企業が「テレワーク実施の課題」としてペーパーレス化の推進が必要であると考えていることが報告されました。*3
さらに、2021年に社内のペーパーレス推進に取り組んだ企業は72.3%に達するというアンケート結果もあります。*4
アフターコロナのライフスタイルとは
アフターコロナのライフスタイルは、どのようになると予想されているのでしょうか。
変化した働き方は継続
テレワークや時差出勤、オンライン会議など、新型コロナウイルスの感染拡大によって変化した働き方は、感染が収束しても継続される可能性が高いと考えられています。
総務省が行った調査によると、今後もテレワークを継続したいと考える企業は全体の66.4%です。
企業別にみた場合でも、大企業が68.4%、中小企業が63.5%と、いずれも過半数を占める結果となりました。
また野村総合研究所が行った調査でも、アフターコロナにおいても在宅勤務などの「変化した働き方」を平常時も取り入れていきたいと考えている人は5割を超えています。
さらに「テレワークができることは転職先選びに影響するか」の質問に対しては、40%が「影響する」と回答しました。*5
企業は、働き手の様々な価値観を尊重できる勤務制度を整備しなければ、優秀な人材を採用することが難しくなっていくでしょう。
ITのさらなる進展
新型コロナウイルスの感染拡大による行動制限などによって、テレワークをはじめとしたオンラインコミュニケーションツールの活用、サイバー空間や仮想社会の拡大など、社会全体のIT化が加速しています。
IT化とは、デジタル技術を活用することで既存プロセスの生産性を向上させることです。
多くの人々がコロナ禍をきっかけに、テレワークなどのIT化を受けいれ、慣れつつあることから、その勢いは継続すると考えられています。*6
IT化の進展は人々の働き方、消費、住まいといった私たちの生活や社会の幅広い場面に、影響を及ぼすでしょう。
アフターコロナに必要なのは「デジタル人材」
新型コロナウイルスによってビジネス環境が大きく変化するなかで、多くの企業はデジタルシフトによる業務効率化や、顧客ニーズの変化に呼応する新たな価値の創造などを目指しています。
そのような環境で注目されているのが「デジタル人材」です。
デジタル人材とは
デジタル人材とは、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進を担う多様な人材の総称です。
そもそもDXとは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」です。*7
デジタル人材がいれば、最先端のテクノロジーを活用し、新しいイノベーション創出・業務効率化など、DXを推進していくことができます。
デジタル人材に注目が集まっている理由
コロナ禍をきっかけに、働き方をはじめとしたライフスタイルの刷新が社会全体で進んでいます。
企業はテレワークなどのデジタル技術による社会活動の変化に対応し、新たな価値を次々と産み出すようになりました。
新型コロナウイルスの収束後も、デジタル技術に支えられた新しいライフスタイルの継続が展望されており、企業はますます事業オンライン化・業務デジタル化を推進していくでしょう。
こうした新時代の到来に対応していくために、企業はデータとデジタル技術を活用し、顧客や社会のニーズへの対応、既存システムの最適化などを行っていく必要があります。
そのときに必要となるのが「デジタル人材」なのです。
ビジネスにおける価値創出の中心は、急速にデジタルの領域に移行しており、今すぐ企業文化を刷新しビジネスを変革できない企業は、デジタル競争の敗者としての道を歩むことになると予想されています。*8
まとめ
新型コロナウイルスによって、私たちの生活は大きく変化しました。
収束後もコロナ前のライフスタイルに戻ることはなく、これまで以上にIT化・デジタル化が進んでいくことでしょう。
これからの変化に対応していくためには、常に学び、恐れずに変化していくことが大切です。
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【エビデンス】
*1日本テレワーク協会「テレワークとは」
*2内閣府「第４回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」P4
*3東京商工会議所「緊急事態宣言下における中小企業のテレワーク実施状況に関する緊急調査」P7
*4PRTIMES「ペーパーレス化に伴う2022年度予算調査」
*5マイナビニューズ「1万人に聞いた「テレワークができることは転職先選びに影響しますか?」」
*6三井住友DSアセットマネジメント「ウィズコロナ・アフターコロナの時代」P2
*7経済産業省「DXリテラシー標準」P4
*8経済産業省「DXレポート２」P12
【著者】髙橋 めぐみ
求人情報メディア・人材紹介等の総合的な人材サービスを提供するプライム市場上場企業（元東証1部）に勤務。在職中に250社以上の企業を取材し、求人広告の作成等に携わる。その後、教育業界に転職。現在はこれまでの経験を活かし、人材や教育に関する記事を中心にフリーライターとして活動中。
